ワーキングホリデーの情報を扱っています。ワーキングホリーに役立つ国別名所情報も扱っています。

ワーキングホリデーって？

ワーキングホリデーは２カ国間（出身国と行く先の国）の協定に基づいて 18歳〜25歳（または30歳）が異国の文化の中で生活したり休暇を楽しみながら、滞在している間の生活資金を補うために会社設立をするために仕事をすることを認める特別な制度です。管理人もワーキングホリデー制度を使ったことがありますが、とても勉強になりました。外国語もそうですが、やはり日本で勉強するのと現地で直接耳に取り入れるのとでは雲泥の差があります。
目的としては、両国の出身者をお互いに受け入れることで
「広い国際的視野をもった青年を育成する」 「受入れ国と受け入れてもらう国がお互いに理解し合い、友好関係を促進すること」となています。 現在、日本からワーキングホリデー制度を利用して行くことができる国は、協定を結んだ順に挙げると「オーストラリア」「ニュージーランド」「カナダ」「韓国」「フランス」「ドイツ」「イギリス」「アイルランド」「デンマーク」の９カ国です。
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また、残念なことではありますが、基本的に一つの国に一生で一回しかいけないことになっています。ただし、オーストラリアについては 2005年の 11月から一定の条件を満たすことで２回目のワーキングホリデーに行くことができるようになりました。

自分次第の自由な旅

今まで海外に滞在する目的といえば「観光」か「留学」のどちらかがほとんどでした。観光だと滞在期間が短すぎてその国の文化にふれることが難しい、長期で滞在するには資金的にもかなりの額が必要になってきてしまう･･･ワーキングホリデーであれば条件付とはいえ、滞在国でのバイトが認められているので、費用を補うこともできます。また、留学のように目的が特に決められてもいないので、暮らす・学ぶ・働く・旅行というように自分でやりたいことを決めることもできます。

ワーキングホリデー制度の歴史

日本政府は、次の各国とワーキング・ホリデー制度に関する外交上の取極・協定を結んでいる。日付は発効日。

• 1980年12月1日 - オーストラリア（口上書交換による取極）
• 1985年7月1日 - ニュージーランド（口上書交換による取極）
• 1986年3月1日 - カナダ（口上書交換による取極）
• 1999年4月1日 - 大韓民国（協定）
• 1999年12月1日 - フランス（口上書交換による取極）
• 2000年7月15日 - フランス（協定）
• 2000年12月1日 - ドイツ（口上書交換による取極）
• 2001年4月16日 - イギリス（口上書交換による取極）
• 2007年1月1日 - アイルランド（口上書交換による取極）
• 2007年10月1日 - デンマーク（口上書交換による取極）
  1. 日本人に対するフランス政府発給のワーキング・ホリデー査証は、フランスのヨーロッパ県においてのみ有効。海外県・海外領土（ギアナ、ポリネシア等）で行使することはできない。当該海外県・海外領土在住のフランス人が日本政府から同査証の発給を受けることは可能。
  2. イギリス人に対する日本政府発給のワーキング・ホリデー査証は、英国国籍法上の分類（6つ）のうち連合王国市民（British Citizen - GBR）保持者のみ発行対象。
  3. 口上書・協定上の Working Holiday の日本政府外務省による正式和文表記は「ワーキング・ホリデー」であるが、一般には中黒（・）を省いたり、「ホリデー」を「ホリデイ」とする、などの表記も用いられる。

また、2006年4月24日、小泉首相（当時）は新たにデンマーク、イタリア、アイルランドとの間においてもワーキングホリデー制度を検討中であるとした。